吃音を山形で相談するには｜4つの入口・山形言友会・県の窓口

山形で、最初の一本の電話をどこにかけるか

ここまでの入口を、「最初にかける先」の形に並べ直します。固有の施設名を先に探すのではなく、種類から辿る順番です。窓口の名前や担当は変わりやすいので、名前を覚えるより辿り方を持っておくほうが長持ちします。

1. 小学生・中学生・高校生のこと— 通っている学校か、地域の教育委員会。その地域の学校に設置されている「ことばの教室」——在籍する学級とは別に、ことばの指導を受けに通う教室で、通級指導教室と呼ばれます——などを紹介してもらえます。中学校にも少しずつ設置されてきている、とも書かれています。教育委員会には都道府県のものと市区町村のものがあり、地域の学校に指導助言をしている市区町村の教育委員会が、教育相談・就学相談も併せて行っています。本人が隠したがっているなら、保護者が先に相談に行き「聞いてきてほしいことがあったら教えて」と本人に尋ねてよい、というのが公的な助言です。
2. 就学前の子どものこと— 幼児の吃音の治療経験がある言語聴覚士のいる病院やクリニック、自治体の（小児）リハビリテーションセンター、大学教育学部に付属する発達や言語の相談室、地域の児童発達支援センターが挙げられています。保健センターでも相談に対応しているところがあり、地域の言語聴覚士の相談窓口を把握している場合もあります。ことばの教室がどの小学校にあるかは、地元の小学校か各地域の教育委員会に問い合わせます。
3. 大人のこと— 吃音を診る言語聴覚士のいる病院を探すには、病院に直接問い合わせるか、日本言語聴覚士協会・各都道府県の言語聴覚士会に尋ねます。山形県言語聴覚士会は、協会の都道府県士会一覧に載っています。「吃音を診ていますか」を先に聞くこと、全ての言語聴覚士が吃音を扱えるわけではないことは、上に書いたとおりです。
4. 当事者が集まる場— 全国言友会連絡協議会の加盟団体一覧の北海道・東北ブロックに、山形言友会が載っています。全国組織は個別相談に応じられないので、連絡先は地域の団体です。近くの自助グループの情報は、言語聴覚士会に問い合わせても分かるとされています。当事者の集まりでは専門的な指導は受けられませんが、同じ立場だからこその助言があるとされています。
5. 公的な相談窓口— 国立障害者リハビリテーションセンターが公開している発達障害者支援センターの全国一覧では、山形県の欄に山形県発達障がい者支援センター（山形県上山市河崎3-7-1・山形県立こども医療療育センター内）が載っています（2026年8月30日取得時点）。発達障害者支援センターは、発達障害のある幼児から成人までとその家族を対象に、発達や就労などの相談を受ける公的な施設です。この一覧そのものは吃音に触れていませんが、学校以外で吃音の相談を受け入れている専門機関について各都道府県の言語聴覚士会や発達障害者支援センターに問い合わせてよいことは、同じセンターのQ&Aが案内しています。
6. 学校のことで、学校以外にも聞きたいとき— 「教育センター」や「特別支援教育センター」が各都道府県や政令指定都市に設置されていて、子どもと保護者、教員を対象にした教育相談を行っています。相談にあたっているのは学校現場で教育に携わってきた人が多く、機関によっては心理士が同席し、電話相談・来所相談のほか学校への巡回相談に応じているところもあります。

相談先の総論——何科に行くのか、言語聴覚士とはどういう職業か、予約待ちはどのくらいか、初回に何を持っていくか——は吃音の相談先の記事にまとめています。隣の宮城で辿る入口は仙台の記事に書きました。

一覧をどう読むか——県の窓口は山形市ではなく上山市にある

山形の一覧には、読み違えやすい点が一つあります。県の発達障がい者支援センターの所在地は、山形市ではなく上山市で、山形県立こども医療療育センターの中にあります。一覧の冒頭には、人口規模・面積・交通アクセス・既存の地域資源の有無・自治体内の発達障害者支援体制の整備状況などによってセンターの事業内容は異なるので、初めて利用する人や支援内容を詳しく知りたい人は、まずお住まいの地域を担当している発達障害者支援センターに問い合わせるように、と書かれています。山形の場合、その「住んでいる地域を担当しているセンター」は、庄内でも置賜でも最上でも、同じ上山市の窓口です。隣の宮城県のように県と市で窓口が分かれてはいない代わりに、県内のどこからでも同じ一か所に集まる形になっています。

もうひとつ、東北という広さの読み方があります。日本言語聴覚士協会の都道府県士会一覧には、青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県の言語聴覚士会がすべて並んでいます。一方、全国言友会連絡協議会の加盟団体一覧で東北に名前があるのは岩手・宮城・山形の3県で、青森・秋田・福島は加盟団体のない県として名指しされています。つまり、専門職に問い合わせる窓口は東北の全県にあるけれど、当事者が集まる会は県によって有無が分かれる、ということです。山形は、その会がある側にいます。

県内でも、住んでいる場所によって通える範囲は変わります。庄内や置賜から山形市まで通うとなると、往復で一日仕事になることもあります。そこで持ち上がるのが、ビデオ通話などを使った遠隔の相談です。言語聴覚士による支援を遠隔と対面で比べた無作為化比較試験（参加者をくじ引きのように2群に分けて比べる研究）を集めて分析した研究は、吃音のある人について、どもった音節の割合に治療直後から18か月後までどの時点でも意味のある差は見られなかった、と報告しています。著者らは、遠隔での提供は現実的な選択肢になりうるとしたうえで、試験の数が少なく、生活の質や満足感、費用についての証拠が足りないことを限界として挙げています。「同じだと分かっている」のではなく「差は見つかっていない」という段階だ、ということです。オンラインで受けられることと受けられないこと、選ぶ前の確認点はオンライン吃音相談の記事にまとめています。

なぜ窓口ごとに答えが違うのか。幼児吃音臨床ガイドラインは、相談対応機関の多くは治療には対応できないことも多いと断ったうえで、現時点では吃音の専門家の認証システムや登録システムがわが国には無く、相談に対応している施設の種類は多いと書いています。「山形には無い」と見える理由の一部は、ここにあります。同じガイドラインが示している解決の形は、連携です。幼児の吃音の治療に対応できる機関が中心になって、保健センターや保育所・幼稚園・認定こども園、地域の耳鼻咽喉科・小児科・医師会、小学校のことばの教室や特別支援教育コーディネーター、自治体の福祉や母子保健の窓口などと連携し、知識を広めながら発見と基本的な対応を分担する——そういう体制づくりが挙げられています。近くの窓口で気づいてもらい、必要になったときにつないでもらう。それが、いま国の側が提案している道筋です。

最後に、名前が似ていて紛れやすいものを一つ。吃音のある若者が接客する「注文に時間がかかるカフェ」という催しがありますが、公式サイトの開催一覧の北海道・東北の欄に載っているのは、北海道札幌市・宮城県仙台市・福島県福島市・青森県弘前市で、山形県での開催は書かれていません。同じサイトのメディア掲載歴には、2022年6月21日に山形新聞で取り上げられたことが記録されています。新聞に載ったことと、県内で開かれたことは別です。